クレジットカード審査項目

クレジットカード審査では審査項目を点数化して審査判断の材料にするのが一般的な方法だ。これをスコアリングと呼ぶが、配点やどの程度審査に応用するかはクレジットカード会社によって違う。クレジットカード会社によってはほとんど審査を自動化し、スコアリングによって審査結果を出す場合もあれば、明らかな却下対象だけをスコアリングで判断して、最終的には審査担当者が総合的に判断する場合もある。いずれの場合も審査項目は重要な審査判断の材料となることは間違いない。ここでは審査項目をどのように判断するか、どの程度重要なのかを個別に解説する。

年齢

クレジットカードの入会条件では年齢の下限が設定されている。つまり18歳以上でなければクレジットカードは作ることができない。ゴールドカードではさらに下限は引き上げられ、ヤングゴールドカードは20歳以上、一般のゴールドカードは25歳か30歳以上が標準だ。年齢条件を満たしていればそれほどクレジットカード審査では年齢が影響を与えることはない。しかし、他の審査項目と併せて考えた場合に不自然な場合には審査に影響がある。 年齢に比べて年収が低い高い場合や30代以上でクレジットヒストリーがまったくない場合などは審査にはマイナスとなる。逆に20代で異常に年収が高い場合なども虚偽申請や安定収入が疑われることになる。

一方で若年層は比較的優遇されやすい傾向がある。クレジットカード会社としては若年層の会員を取り込んで将来の売上を確保しようとする意図があるので、新入社員の場合、利用枠はそれほど大きくはないが審査は通過しやすい。学生カードなども同様の理由で却下率は低い。

電話

電話はクレジットカード会社がクレジットカード会員に連絡を取るために必要で、電話がなければクレジットカード審査を通過することは難しい。電話の種類には固定電話、携帯電話、IP電話などがあるが、基本的には連絡が取れればどの電話でもかまわない。しかし、ゴールドカードなど上位のカードでは固定電話がないと審査通過は難しくなる。固定電話は定住性が高いと判断されるからだ。IP電話は固定電話と同じ電話機を利用するので、固定電話と同じ扱いになる。

居住形態・居住年数

居住形態や居住年数はクレジットカード申し込み者の安定性を判断する材料となる。居住形態には自己所有の持ち家、家族所有の持ち家、アパート・借家などの賃貸、社宅、公営住宅などがある。もちろん持ち家が最も安定していると判断され、賃貸物件に居住している場合はスコアリングの点数も低くなる。社宅を準備できる会社は安定していると判断できるので、社宅の場合はそれほどマイナスにはならないが、公営住宅は所得制限があるので収入面でもマイナスとなる。

居住年数は長いほど有利だが、社宅で勤続年数が長ければ居住年数が短くてもそれほど問題にはならない。同様に最終的に自己所有などであれば居住年数が短くても影響はない。最も評価が低いのはアパート居住で居住年数が短い場合で、そのほかの項目も点数が低ければ却下される可能性は高くなる。

勤務先

勤務先はある意味で年収よりも収入を判断する材料となる。年収には裏付けるものがないが、勤務先は在籍確認によって裏付けが取れるからだ。上場企業勤務や公務員などは問題なく高い点数となるが、一般企業でも一定の勤務年数があれば審査面で不利になることはない。

自営業は給与所得者に比べるとやや評価は低くなるが、自営年数が長ければ審査を通過することは十分に可能だ。業種を考えると飲食業や風俗業などはやはり審査面ではマイナス判断される。これは職業差別ということではなく過去の実績を分析した結果で、転職・離職率が高い業種はやはり審査上は不利になる。

勤務形態・勤務年数

勤務形態は給与所得者のなかでも正社員、パート･アルバイト、派遣社員といった区別をすることで、勤務の安定性を判断する項目だ。もちろん正社員が最も安定していると判断されるが、上位のクレジットカードに申込しない限り、パート・アルバイト、派遣社員でも審査を通過する可能性はある。勤務形態よりも勤続年数のほうが審査では重要視されるので、一定以上の勤務年数であれば審査は通過しやすくなるが、1年未満の勤務年数であれば正社員であっても却下される可能性は高い。

しかし、新入社員は1年未満の勤務年数でも審査通過は可能だ。やはり学生カードと同じで若年層の会員増加を目指しているクレジットカード会社の方針によるものだ。クレジットカードは、いったん利用するつもりで作るとそのまま使い続ける傾向があるので、若年層をいかに取り込むかがクレジットカード会社の課題なのだ。

年収

年収は収入を判断する上で重要な項目だが、融資のように所得証明書を提出するわけではないので裏付けはない。割賦販売法が改正され年収と生活維持費でクレジットカードの利用枠を決定することが2010年中には義務付けられる。しかし、年収額は本人申告でいいため現在の審査システムに変更はない。

年収は年齢や勤務先などと併せて総合的に判断され、不自然な場合には虚偽記載として却下される可能性もあるので、正しい年収額を記載する必要がある。給与所得者の場合は所得金額ではなく収入総額（税込み）を記載し、自営業者の場合は経費を除いた所得金額を記載する。 新入社員など年収が確定しない場合には記入する必要はないが見込み金額を記入しても良い。

クレジットヒストリー

クレジットヒストリーはスコアリング上、支払遅延やネガ情報があると大きなマイナスとなる審査項目です。クレジットヒストリーには自社情報と他社情報があり、どちらも支払遅延、未払い、事故情報があれば審査を通過することはできません。

このようにクレジットヒストリーは他の審査項目と比べて大きな影響を与える審査項目だ。マイナス影響だけではなく良いクレジットヒストリーがあれば、多少他の審査項目で弱い部分があってもカバーできるだけの力がある。なぜならクレジットヒストリーは支払能力や支払観念、安定性を実際の利用実績という強力な裏付けで表しているからだ。

良いクレジットヒストリーは大きな金額をたまに利用することでは作ることができない。毎月小額でも継続して遅れなく利用することが、良いクレジットヒストリーを作ることになる。